企業様も企業のメンタルヘルスならストレスチェック　eラーニング新入・中堅社員研修

メンタルヘルスとは、「心の健康」という意味で、ＩＬＯ（国際労働機関）が、「企業のメンタルヘルス」という報告書にて、メンタルヘルスの定義しています。
【ＩＬＯによるメンタルヘルスの定義】
・メンタル面に異常がない状態とみるべきではない
・困難に対処し生活を上手にコントロールして、人生の高い目標にチャレンジできる状態であり、課題を達成することで充実感を感じられる状態
・精神機能をうまく発揮することで、他人との関係を維持し、環境の変化や逆境に対処できる状態

バブル経済崩壊後、身体、メンタルヘルス共に不調となる社員が増え、メンタルヘルス不全などに苦しむ人が増え続けています。このようなメンタルヘルス悪化の流れにともない、企業でメンタル面に悩みを抱えメンタルヘルス不全となる人は増加傾向にあり、 メンタルヘルス不全による休職や離職もまた増加しています。
社員のメンタルヘルス不全の未然防止と活力ある企業を目指して、 企業内での役割に応じて企業のメンタルヘルスを行う必要があります。

現在、30歳台を中心にメンタルヘルス不全者が急増し、様々な職種へと拡大している。また、仕事に関しての不安から企業のメンタルヘルスの必要性を感じている労働者が6割を超えています。
また、メンタルヘルス不全に係る労災補償状況は、請求件数、認定件数共に増加傾向にあり、各事業所で「社員のメンタルヘルス」を守るため企業のメンタルヘルスが必要と叫ばれています。

メンタルヘルス不全の社員を出さない、早期発見のため企業のメンタルヘルスへの取り組みが一層重要になってきました。

企業のメンタルヘルス費の支出は、「極力節約すべき」という意見も一部にはありますが、分析結果によると、安全対策にかけた費用の約2.7倍の経済的効果があるといわれています。また、経済効果として、“生産性の向上”、“製品やサービスの品質向上”などがあります。
めまぐるしい成長をとげている情報通信分野は、社員各々の身体の健康とメンタルヘルスを維持することが重要になり、保険・医療･福祉など、社員のメンタルヘルスの状態が、そのままサービスの質に直結します。そのため、「企業のメンタルヘルス」、すなわち「メンタルヘルスの確保」という課題から、もうこれ以上目を背けることはできません。

産業界や国家レベルで、企業のメンタルヘルスに予算を投じ、国民が身体、メンタルヘルス共に良い状態を確保できるよう努めるべきです。
欧米の優良企業が企業のメンタルヘルスに力を入れるのは、このことをよく理解しているからです。

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